東北学院大学

国や地方自治体の職員を目指すなら「公法」、一般企業人になるなら「私法」など、将来の進路に応じた専門知識を得ることができます。また、法を動かす政治や、法の基礎にある歴史や哲学などを学ぶことによって、幅広い視野と偏りのない考え方を身につけることができます。このように、法的知識や法的思考を修得して主体的に生きる力を養い、人間の尊厳を核とした社会を作り上げていく人材育成を目指します。